無料相談24時間受付中

03-5817-4833 Webフォームからお問い合わせ
03-5817-483324時間受付 Webフォームからのお問い合わせはこちら24時間受付

2ちゃんねるで誹謗中傷を受けたら?知っておきたい対処の流れ

2019年6月2日 公開 更新

監修:第二東京弁護士会所属(第54484号)
中崎 徹人

2ちゃんねるに誹謗中傷が書き込まれたら、慌てず落ち着いて行動しましょう。
対応を間違えると誹謗中傷がエスカレートし、被害がどんどん拡大する可能性もあるので注意しなければなりません。

この記事では、2ちゃんねるで誹謗中傷を受けた場合の対処法を紹介します。
被害を最小限に抑えるために、前もって正しい知識を把握しておきましょう。

2ちゃんねるで誹謗中傷されたときにまずすべきこと

誹謗中傷が行われているのを知ったときに、すぐに感情的になって行動に移してはいけません。
まずは落ち着いて、事実を確認しましょう。
その上で、対策を取る必要があります。

2ちゃんねるに誹謗中傷が書き込まれたら、慌てず落ち着いて行動しましょう。 対応を間違えると誹謗中傷がエスカレートし、被害がどんどん拡大する可能性もあるので注意しなければなりません。 この記事では、2ちゃんねるで誹謗中傷を受けた場合の対処法を紹介します。 被害を最小限に抑えるために、前もって正しい知識を把握しておきましょう。

どの「2ちゃんねる」で誹謗中傷が行われているのかを確認

いわゆる「2ちゃんねる」というものには、5ch.net、2ch.sc、おーぷん2ちゃんねる、まとめサイト、ミラーサイトのようにいくつかの関連サイトが存在します。
そのため、どこで誹謗中傷が行われているのかをまず最初に確認しなければなりません。

5ch.netと2ch.scの両サイトを行き来している利用者も多いため、基本的に5ch.netと2ch.scの両方を調査する必要があります。
念の為、おーぷん2ちゃんねるも確認しておきましょう。

まとめサイトへの対応も場合によって必要になるので、油断は禁物です。
すべての関連サイトを一通り確認したうえで、誹謗中傷の対策を考えていきましょう。

誹謗中傷の証拠を確保する

警察と弁護士、どちらに相談するにしても、必ず誹謗中傷の証拠が必要になります。
「誹謗中傷された」と相談しただけでは、警察と弁護士は具体的に動き出すことができません。
自分で訴訟を起こす場合も、誹謗中傷された証拠が必要不可欠です。
行動を起こす前に、まずは証拠確保を最優先しましょう。
証拠を保存せずに先に行動を起こしてしまうと、誹謗中傷した文章が消されてしまい、誹謗中傷を行っている人物を特定したり、損害賠償請求をしたりすることが難しくなってしまうので要注意です。

証拠を保存する方法は決して難しいものではありません。
誹謗中傷された画面をカメラで撮影したり、スクリーンショットを撮ったりするだけでも、有力な証拠になります。
誹謗中傷の書き込みをプリントアウトする方法もあります。
ウェブ魚拓、Internet Archiveなどのサービスを利用すれば、サイト自体を現状保存することもできます。

証拠を保存するときは、スレッドのURL、書き込みの日時、印刷の日時が必ず表示されるようにしておきましょう。

対処の流れ1:冷静に2ちゃんねるでの様子を見る


2ちゃんねるで誹謗中傷されたからといって、慌てる必要はありません。
大騒ぎになっているような状態でなければ、行動を起こすより、むしろ放置した方が事態が良くなっていくこともあります。
すぐに感情的になって、誹謗中傷が行われているスレッドを自ら反論すると、かえって事態が大きくなる可能性があるので要注意です。
反論したくなっても、そこはぐっと堪えて、冷静になりましょう。

2ちゃんねるの場合、書き込みが1,000を超えた時点でスレッドが閲覧不可能になり、いわゆる「過去ログ倉庫行き」となります。
そうなれば、大勢の人の目に付くことは自然となくなり、事態も沈静化していきます。

対処の流れ2:2ちゃんねるの管理者に削除を要請する

被害の拡大を防ぎたいときや、事態が沈静化するまで待てないときは、2ちゃんねるの管理者に削除を要請して、書き込みを削除することができます。

各掲示板には、削除の基準や方法を定めているガイドラインがあります。
削除を依頼するときは、まず最初に各掲示板のガイドラインを読んでおきましょう。
サイトごとに削除の方法が異なるので、必ず5ch.netや2ch.scなどが指定している手順に則って削除を要請する必要があります。

5ch.netへ削除を要請する方法

5ch.netに対して削除依頼をしたい場合は、まず最初にメールで削除を要請しましょう。
メールで削除要請をする際は、誹謗中傷があった書き込みのURLやレス番号などを記載する必要があります。
メールの内容が公開されることはありません。
名誉やプライバシーなど、権利侵害があったと判断された場合に削除が行われます。

メールではなく、フォームから削除を要請することも可能です。
フォームには、依頼者の名前やメールアドレス、依頼対象のURLや削除理由を記載します。
記載内容に不備があった場合は、削除依頼が却下されることがあります。

メールで削除要請する場合と違い、フォームから削除要請する場合は、フォームに記入した内容が5ch.netでスレッドの書き込みとして公開されるので注意しましょう。

2ch.scへ削除を要請する方法

2ch.scに対して削除依頼を行いたい場合は、削除依頼フォームから要請することができます。
2ch.scではメールによる削除要請を受け付けていません。
フォームからの依頼しか受け付けていないので注意が必要です。
削除要請板のトップページやガイドラインに、削除条件やフォームへの記入内容が示されているため、事前に確認しておきましょう。

2ch.scは5ch.netのミラーサイトなので、5ch.netの書き込みが削除されても、2ch.scに残ってしまいます。
万全を期すなら、2ch.scへも削除を要請したほうがいいでしょう。

めったにないケースですが、2ch.sc自体への書き込みは2ch.sc独自のものとなるため、2ch.scへの書き込みの削除要請をしたい場合は、5ch.netではなく2ch.scへ行う必要があります。

その他の2ちゃんねる関係サイトへ削除を要請する方法

おーぷん2ちゃんねるへ削除を依頼する方法は2通りあります。

1つ目は、通報窓口に依頼する方法です。
まず最初に誹謗中傷が行われているスレッドを開き、次に画面右上にある「削除依頼」をクリックしましょう。
クリックした後に表示されるフォームに、削除の理由やレス番号などの必要事項を記入して送信すれば完了です。

2つ目は、メールで要請する方法です。
削除依頼のメールアドレスに、必要事項を記入して送信すれば、削除依頼完了となります。

まとめサイトやミラーサイトの場合は、フォームへの記入やメールによって削除を要請することができます。
5ch.netで削除を要請する場合と同様に、スレッドのURL、レス番号、削除の理由などの必要事項を書き込んでから削除を要請しましょう。
5ch.netの書き込みが削除された後に、まとめサイトやミラーサイトへも削除を要請すれば、被害を最小限に食い止めることができます。

対処の流れ3:誹謗中傷について警察に被害届を提出する

誹謗中傷は名誉毀損罪や侮辱罪などの犯罪行為にあたる可能性があります。
警察に被害届を出すことは正当なことなので、2ちゃんねる側が削除要請に応じてくれない場合は、一度警察に相談してみましょう。

ただし、相談したからといって、必ずしも警察が動いてくれるわけではありません。
対応してくれる場合と対応してくれない場合があるので注意が必要です。

警察が対応してくれる可能性が高いケース

犯罪性が高い誹謗中傷であれば、警察が動く可能性も高くなります。
一般的に、犯罪性が高いと言われる書き込みは、暴力・殺人・ドラッグに関連するものです。
実際に過去には、お笑いタレントのスマイリーキクチ氏が10年近くにわたってインターネット上で中傷された事件など、重大な案件に関して警察が動いた例もあります。
自分の命が危ないと感じた場合や、殺人などの犯罪に関係していると事実無根の誹謗中傷をされた場合は、躊躇せずに警察に相談しましょう。

警察が対応してくれる可能性が低いケース

基本的に、警察はネット上の誹謗中傷に対して消極的なので、具体的な行動を起こす可能性は低いと言えます。
そのため、別の対策を考える必要性も出てきます。

例えば、商品や店に対する口コミや、個人同士の悪口などに関する書き込みについては、警察が動くことはほぼないと言えます。
警察は民事不介入を原則としているため、書き込みの真偽を確認することもできません。

誹謗中傷の証拠が十分揃っていれば、被害届が受理されるケースもありますが、すぐに受理してもらえるわけではありません。
受理してもらうには、交渉力が必要です。
警察のスタンスを事前にきちんと理解したうえで、粘り強く交渉を続ける必要があります。

なお、警察へ相談中の人が2ちゃんねるに削除を要請すると、証拠保全を理由に削除を拒否されてしまうことがあるので注意しましょう。

対処の流れ4:誹謗中傷の書き込みの削除の仮処分を申し立てる


2ちゃんねる側が削除要請に応じてくれない場合は、裁判所に削除の仮処分を申し立てて、削除要請をすることができます。

5ch.netの「5ちゃんねる削除体制」では、裁判所の決定に原則従うとしており、仮処分の申し立てなら掲示板側はほぼ間違いなく削除に応じてくれます。

一般的に、民事訴訟の手続きは1~2年以上かかりますが、仮処分の手続きであれば1~2カ月ほどの短期間で行えるため、すぐに削除してほしい場合に有用です。
ただし、あくまで「仮」の処分なので、訴訟が行われた際は、訴訟の結果に従わなければなりません。

仮処分の申し立てには専門的な知識が必要になるため、弁護士へ依頼して法的措置を取るのが一般的です。
弁護士は仮処分の申し立てに必要となる仮処分命令申立書を作成し、裁判官と面談して審尋が行われる際には、依頼者の代わりに出頭することができます。
仮処分命令申立書を裁判所に提出する際は、誹謗中傷に関する証拠が必要になるので、あらかじめ用意しておきましょう。

裁判官が要件を満たしていると判断すれば、書き込み削除の仮処分命令が発令されます。

対処の流れ5:弁護士を通じて誹謗中傷の削除を要請する

5ch.netの「5ちゃんねる削除体制」では、5ch.netが認めた弁護士から削除を請求された場合は、削除要請に対応するとしています。
弁護士であれば、仮処分や訴訟不要で任意交渉によって削除を要請できるため、手間がかかりません。
5ちゃんねるも弁護士の要請に対応することを明言しているので、仮処分の申し立てをするよりも早い解決が可能になります。
法的手段を用いる必要がないため、費用も比較的安く済みます。

ただし、5ch.netが認めた弁護士の名簿などはなく、認める基準も公開されていません。
そのため、ネットの誹謗中傷削除を得意としている弁護士を自分で探して依頼することになります。

削除要請を代行する業者も存在しますが、このような業者は非弁行為(弁護士以外の者が法律上の問題を扱うこと)に該当する可能性があるので注意が必要です。
トラブルに巻き込まれたくないなら、このような業者は事前に避けたほうがいいでしょう。

対処の流れ6:誹謗中傷を行っている人物を特定する

誹謗中傷の書き込みが削除された後も被害が生じ続ける場合は、書き込みを行なっている相手を特定して、根本的に問題を解決する必要があります。

まずは、犯人を特定する方法を知り、その後に訴訟を起こすか、示談交渉を行うかどうかを検討しましょう。

2ちゃんねるに情報開示を求める

犯人を特定したい場合は、2ちゃんねるに直接、書き込みを行った人物の情報開示を求めましょう。
2ちゃんねる側が情報開示に応じてくれない場合は、IPアドレスの公開を求めて裁判所に仮処分を申し立てることができます。

被害の拡大を防ぐためにも、早めに行動を起こしましょう。

インターネットプロバイダに情報開示を求める

2ちゃんねる側から開示されたIPアドレスをもとにして、犯人が利用しているインターネットプロバイダを特定することができます。
プロバイダに相手の氏名、住所などの個人情報の開示を求めれば、犯人が特定可能となります。

対処の流れ7:誹謗中傷を書き込んだ相手と交渉または裁判

犯人を特定したら、最初に慰謝料や謝罪を求める通知書を送りましょう。
通知書には慰謝料の額、支払い方法、期限、謝罪の仕方などを記して、相手からの連絡を待ちます。
相手から返事があれば、示談交渉を開始しましょう。

示談とは、裁判を起こさずに当事者同士が電話や面談で話し合って問題を解決する方法で、裁判を起こす場合に比べて時間と費用がかからないメリットがあります。
示談交渉によって損害賠償の内容に折り合いがつけば、裁判沙汰にならずに済むため、示談で済ませるのが望ましいと言えます。

通知書を送ったにも関わらず、相手から返事がない場合や、示談交渉がまとまらなかった場合は、民事裁判を起こして慰謝料を請求することになります。
この場合は、弁護士に依頼せずに、自分で訴訟を起こすことも可能です。
自分で行う場合は、最初に訴状を作成して、証拠を添えて裁判所へ提出しましょう。
この訴状に対して、相手は答弁書を提出することになります。

民事裁判は基本的に書面でやり取りすることになるので、法廷で直接言い争うようなことはありません。
また、民事裁判の多くは判決が出る前に和解で終結するため、弁護士に依頼せずに一人で争うことは十分可能です。

弁護士に依頼する場合は、損害賠償の額が弁護士費用を上回らないかどうか、確実に裁判で勝てる弁護士かどうか、事前によく検討しておく必要があります。

2ちゃんねるで誹謗中傷されたときに必要な心構えと対策のまとめ

誹謗中傷の書き込みによる被害が生じた場合は、事実を確認しながら冷静に対処する必要があります。
まずは落ち着いて自分でできる対策を段階的に講じていき、自分で対処するのが難しくなった場合は弁護士に相談しましょう。

事態が自然に沈静化したり、2ちゃんねるへの削除要請が通れば良いですが、それでも解決しない場合は法的手段に訴える必要があります。
自分で訴訟を起こすことも可能ですが、弁護士に依頼したほうが確実です。

問い合わせ

お問い合わせ

入力内容をご確認ください

お問い合わせありがとうございます

法人名
お名前
お電話番号
メールアドレス
折り返し可能時間帯
ご相談内容詳細
対象サイトURL
相談内容詳細

プライバシーポリシー

弁護士法人ジェネシスが運営する全てのウェブサイト(以下当ウェブサイト)では、お客さまからご提供していただいた個人情報を尊重し、プライバシーの保護に努めております。

ここでは、お客さまの個人情報の取り扱いについて当社の方針をご説明します。 以下方針をご理解の上、当ウェブサイトをご利用ください。

1. 個人情報の考え方について
個人情報とは、以下の情報により特定の個人として識別できる、照合できるものをいいます。

お名前、生年月日、性別、ご職業、お電話番号、ご住所、メールアドレスまた、この情報のみでは識別できないが、他の情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を識別できるものを含みます。

2. 個人情報の収集について
当サイトを通じてお客様より個人情報を収集する場合には、予めその目的を明示し、その必要な限度においてこれを行います。

又、個人情報を提供するか否かはお客様のご判断で行うことが可能です。 その際に弁護士法人ジェネシスが提供する様々なサービス、特典等が提供できない場合がございます。

3. 利用目的について
個人情報の利用は、原則として同意を得た範囲内で行ないます。

また収集目的以外の利用は、弁護士法人ジェネシスの営業上、最低限必要な範囲内でのみ利用させていただきます。

4. 個人情報の管理について
個人情報の管理体制についてお客様の個人情報は、第三者がアクセスできない安全な環境下で管理しています。データの破壊、改ざん、漏洩等が起こらないように体制を整えております。

5. 個人情報の開示について
取得した個人情報は下記の場合を除き、本人の同意を得ることなく第三者に提供・開示しません。

個人情報の開示についてお客様から同意をいただいた場合

お客様個人が識別できない状態で開示する場合

関連子会社等に必要な限度において個人情報を開示する場合

(この場合、機密保持契約を取り交わすなどの措置を講じます )

法律にもとづき必要と判断される場合

お客様が第三者に不利益を及ぼすと当事務所が判断した場合

お客様、または、公共の利益のために必要であると考えられる場合

6. 個人情報の照会・訂正・削除について
個人情報の照会・訂正・削除についてお客様からご提供いただいた個人情報に関して、照会、訂正、削除を要望される場合は、お問合せ対応窓口にご請求下さい。個人情報漏洩防止の観点から、当該ご請求がお客様ご本人によるものであることが確認できた場合に限り、合理的な期間内に、お客様の個人情報を開示、訂正、削除いたします。

7. アクセスログについて
アクセスログについて当サイトでは、アクセスログ解析により、アクセスされたお客様のドメイン名、IPアドレス、ブラウザ種類、アクセス地域、アクセス日時等を集積し、統計分析等を行なっております。この解析は当サイトの運営上の指針とさせていただくとともに、それ以外の目的での一切の使用は行ないません。又、その解析データにつきましても個人情報と同様に厳重な情報管理を行なっております。

8. 免責事項について
免責事項について当事務所のWebサイトで提供する各種情報の正確性につきましては万全を期しておりますが、不正確な記載や誤植を含む場合があります。各種情報は、予告なしに変更または更新される場合がありますが、これらの変更・更新により生じた損害に関しては、当事務所はいかなる保証も行ないません。

9. 著作権について
著作権について当サイト内に掲載されている文字・画像等のコンテンツの著作権は弁護士法人ジェネシスにあります。

著作権とは、表現者が表現した物(著作物)に対して持つ権利のことで、当事務所の作成した写真、画像、文章、レイアウト等すべてにこの権利が発生します。

私的使用その他法律によって明示的に認められる範囲を超えて、これらの情報を使用(複製、改変、アップロード、掲示、送信、頒布、ライセンス、販売、出版等を含む)をすることは、事前に当事務所による許諾がないかぎり、禁止します。

弁護士法人ジェネシスでは、オンライン広告(Google AdWords)のリマーケティング機能を利用しています。

Googleを含む第三者配信事業者により、インターネット上の様々なサイトにて当サイトの広告が掲載されています。

Googleを含む第三者配信事業者はCookieを使用して、当サイトへの過去のアクセス情報に基づいて広告を配信しています。

お客様はGoogle広告のオプトアウトページにアクセスして、GoogleによるCookieの使用を無効にできます。また、Network Advertising Initiativeのオプトアウトページにアクセスして、第三者配信事業者によるCookieの使用を無効にできます。

リマーケティング機能については「Google AdWords リマーケティングの仕組み」をご覧ください。

広告のプライバシーについては「Google AdWords 広告のプライバシーに関するよくある質問」をご覧ください

【個人情報の取り扱いに関するお問い合わせ】

会社名:弁護士法人ジェネシス

住所:〒101-0021 東京都千代田区外神田6-14-7 VORT末広町7階

電話:03-5817-4592